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巷で誤解されることの多いワークライフバランス。その真の要諦とは...？

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当該ポッドキャスト（音声概要）は、Google NotebookLMにて試験的に生成されたものです。
日本語の読み・発音等に不正確な箇所がありますが、ここでの話の大筋を把握する分には支障ございません。

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戦略的視点 #1

ワークライフバランスの要諦

巷では、ワークライフバランスというと、従業員等が全員一律に「仕事時間を減らして仕事外時間を増やす」（仕事より私生活を優先する）と捉える向きが多数派であるように見受けられます。

ワークライフバランスの定義は、

内閣府「ワーク・ライフ・バランス憲章」（2007年）
国民一人ひとりがやりがいや充実感を感じながら働き、仕事上の責任を果たすとともに、家庭や地域生活などにおいても、子育て期、中高年期といった人生の各段階に応じて多様な生き方が選択・実現できる（こと）
国語辞書大辞林
仕事と生活を両立させること。特に、それを実現するための企業の施策。勤務形態・休暇制度の多様化、育児・介護の支援、キャリア形成の支援、カウンセリング、退職者の支援などを行う（こと）
Oxford Dictionary of English
the division of one's time and focus between working and family or leisure activities

すなわち、ワークライフバランスの要諦は、個々人のライフスタイルやライフステージに応じて、仕事と仕事外との時間的・重点的配分を選択できることにあります。
たとえば、ある個人が「仕事９：仕事外１」の時間的配分を選択できるのも、またある個人が「仕事５：仕事外５」の重点的配分を選択できるのも、いずれも「ワークライフバランス」の実現ということになります。

ワークライフバランスの定義に照らせば、巷の多数派の捉え方は誤りであることが分かります。

また、「ワークライフバランスでは成果は上がらない。ハードワークが必要だ」との意見は、巷の多数派と同じくワークライフバランスの定義を誤解しています。
そのせいで、ワークライフバランスではハードワークできないという間違った認識を持つに至っていると言えるでしょう。前述の通り、各社員がそのライフスタイルやライフステージに応じて「仕事９：仕事外１」（さらに言えば「仕事10：仕事外０」）の時間的ないし重点的配分を選択・実現できるのも、ワークライフバランスです。

戦略的視点

ワークライフバランスとは、個々人のライフスタイルやライフステージに応じて、仕事と仕事外との時間的・重点的配分を選択できることをいう。従業員等が全員一律に仕事時間を減らして仕事外時間を増やすことではない。

ワークライフバランスではハードワークできないという見方は、ワークライフバランスの定義の誤解から生じる間違った認識である。

最終更新：2025年3月24日
新規追加：2025年3月17日

執筆：山田芳之
ビズガイバー代表

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執筆者略歴

山田芳之

やまだよしゆき
1972年生まれ

ビズガイバー
代表

【略歴】

大阪あべの辻調理師専門学校卒、大阪大学経済学部経済・経営学科中退、京都大学法学部卒
[保有資格等] 調理師免許（1996年取得）
高等学校卒業後、居酒屋、ベーカリー、ファミリーレストラン等の飲食業界にて、接客および調理業務を担当
調理師専門学校卒業後、調理師の腕を頼りに数年間ボランティア活動
大学在学時９年間、学校法人代々木ゼミナール大阪校にて、大学受験生を対象として主に英語と国語の学習指導および個別指導学生講師を担当
2012年2月、Apple Inc.に入社。リテール部門配属でApple Store, Shinsaibashiにて、モバイル機器全種のハードウェアおよびソフトウェアの技術サポート（モバイルエンジニア）業務を担当。入社後の約３年間に顧客のべ23,200名（注：日本武道館の収容人員の２倍強）の技術サポートを対面にて実施。企業経営やビジネスモデルの模範とされるAppleの理念や組織文化、エコシステムなどそのDNAを直に学んだのが最大の強み
2015年10月、ITサービス（IT導入による経営・業務改善、知的無形資産創出等）を提供するコペルニソン合同会社を設立、代表社員に就任。創業２期目で黒字化、通算50以上の事業者の経営・業務改善、30超の事業者の知財創出支援。後継者未育成のところ過労により身体的健康を著しく害し2018年8月廃業・会社閉鎖
2019年5月、株式会社ツクリエ（東京都千代田区）に入社。試用期間中に、神戸市の起業支援施設にて起業・経営相談、および京都市からの受託事業（雇用創出事業）の統括責任者を担当
2019年9月、ITマーケティングとして経営・業務改善を個人名義で請負。数社に対して中長期にわたる支援・取り組みを継続（現職）
2022年10月、オンラインを皮切りに、事業組織の経営最適化にコミットする当事業「ビズガイバー」を創業（現職）

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