ワークライフバランスの要諦

概念の誕生
ワークライフバランス（work-life balance）は、社会的な環境や状況の変化につれて、米国をはじめ欧米先進諸国で1970年代頃から重要性が認識されるようになった概念とされています。

社会的な変化・背景
その変化としては、女性の社会進出、働き方の多様化、育児・介護支援の必要性、長時間労働による健康問題、社会的貧困、少子高齢化、労働人口減少などを挙げることができます。
具体的には、仕事偏重の長時間労働が原因で、心身の健康を害して精神疾患や過労死、自殺に陥るケースや、家庭を顧みなくなって家庭崩壊に至るケース等が看過できないほど社会的に増加したという背景があります。

厚生労働省の「厚生労働白書」によれば、精神疾患を有する外来患者数は2002年の約223.9万人から年々増加をたどり、2020年の586.1万人へとこの20年間で2.5倍強に増加しているとされています（注１）。
また、2025年5月に公表されたある調査では、メンタル不調による仕事のパフォーマンス低下ないし欠勤の経済的損失は、国内全体で年間約7.6兆円（日本のGDPの1.1%相当）に達すると試算されています。

社会的意義
健康を害する（それにより戦力外となる）労働者が増加すればそれは社会全体の経済的損失や労働力減少につながり、家庭崩壊に至る労働者が増加すればそれは少子化による将来的な労働人口減少を招くことになります。
すなわち、ワークライフバランスは、単に労働時間・環境の改善や私生活の充実にとどまらず、社会的な労働力・労働生産性の向上や国力に直結する少子化対策として重要です。

多数派の捉え方
巷では、ワークライフバランスというと、社員等が全員一律に「仕事時間を減らして仕事外時間を増やす」（仕事より私生活を優先する）、あるいは単に「時短労働」と捉える向きが多数派であるように見受けられます。

定義
ワークライフバランスの定義は、

要諦：本質的な意味
すなわち、ワークライフバランスの要諦は、個々人のキャリア形成やライフステージに応じて、仕事と仕事外との時間的・重点的配分を選択できることにあります。
たとえば、ある個人が「仕事９：仕事外１」の時間的配分を選択できるのも、またある個人が「仕事５：仕事外５」の重点的配分を選択できるのも、いずれも「ワークライフバランス」の実現ということになります。

多数派の誤解
ワークライフバランスの定義に照らせば、巷の多数派の捉え方は誤りであることが分かります。

また、「ワークライフバランスでは成果は上がらない。ハードワークが必要だ」といった意見は、巷の多数派と同じくワークライフバランスの定義を誤解しています。
そのせいで、ワークライフバランスではハードワークできないという間違った認識を持つに至っていると言えるでしょう。前述の通り、個々人がそのキャリア形成やライフステージに応じて「仕事９：仕事外１」（さらに言えば「仕事10：仕事外０」）の時間的ないし重点的配分を選択・実現できるのも、ワークライフバランスです。

機能させるために
なお、ワークライフバランスを機能させるためには、企業等は社員の労働時間を単に「時短」にするだけでは不足です。
たとえば今現在12時間かけて処理している業務を８時間内で完了可能にするような、意思決定・オペレーション・情報共有・チーム連携など業務プロセス全体の設計の抜本的な合理化が必要です（その合理化の文脈のなかで組織全体でのデジタル化を推進することになります）。